みなさんは、携帯ショップに契約へ行って結局「契約できなかった」という経験はありませんか?
携帯通信業界に10年以上勤めていますが、契約までに日にちを要する人は意外と多いです。
それはなぜでしょうか。
主な理由は、5つです。
①必要書類・クレジットカードを持っていない
②MNP予約番号がない
③携帯契約名義が本人ではない
④ご購入機種の在庫がない
⑤審査基準を満たしていない
もし、5つのうち1つでも当てはまる方は、記事を読んでみてください。
同じような間違いをして時間がもったいないなと思わないように一緒に見直していきましょう。
目次
■携帯会社への手続き方法の流れ
■5つの理由を解説
■各種手数料について
■まとめ
■携帯会社への手続き方法の流れ
携帯会社への手続き方法の流れはシンプルなので、難しく考えず読み進めていってください。
MNPとは
モバイルナンバーポータビリティー(Mobile Number Portability)と呼び、電話番号そのままで携帯電話会社を乗り換えること

①今の携帯会社でMNP予約番号を取得
・予約番号とは
有効期限は取得日を含めて15日以内で、電話番号をそのままで引き継ぎする場合に必要な番号。
あくまでも予約の番号のため携帯会社を解約することにはなりません。
乗り換えをしたい携帯会社へ転入したと同時に現在利用していた携帯会社は解約されます。
店頭で契約の場合:有効期限内なら問題なし。
WEB契約の場合:7日から10日の有効期限が残っていないと契約ができない。
・予約番号の取得方法
各携帯会社で取得。
下記が予約番号取得時の携帯会社への連絡先一覧。

*2022年6月10日時点の連絡先一覧
②必要書類を準備
各社必要書類は違いますが、統一している必要書類をご紹介します。
必要書類内容
・免許証、運転経歴証明書
現住所が載っている書類であれば、契約可能。
携帯会社によっては、現住所が相違している場合、契約不可となるため、ご注意ください。
・マイナンバーカード
免許証と同様現住所であれば、契約可能。
通知カードは、契約不可。
・健康保険証、日本国パスポート、住民基本台帳カード、身体障害者手帳など+補助書類
最近では、健康保険証や日本国パスポートは、補助書類が必要となります。
補助書類内訳
住民票、電気・ガス・水道いずれかの公共料金領収書・請求書など
有効期限が3ヶ月以内となります。
公共料金領収書・請求書は、契約名義と同一でないといけないので、要注意です。
・在留カード
各社で在留期限が違うのと審査基準も違うため、各社で携帯会社を変更する際に確認しましょう。
・契約が未成年者の場合
●ドコモ・au・ソフトバンク
13歳以上であれば契約可能。13歳未満は、保護者が契約名義で子供を利用者登録を行う。
必要書類+未成年同意書。保護者同席が必要。
●楽天モバイル
年齢関係なく誰でも契約可能。利用者登録という概念はなく、携帯電話番号を利用する本人が契約名義として契約する必要がある。
必要書類+未成年同意書。保護者同席が必要。
●MVNO
各MVNO会社によるが、20歳以上でないと契約できない場合が多い。
そのため、未成年者は、保護者に契約してもらい、子供は利用者登録する流れが多い。
③今利用している機種をそのままでMNPをする
機種のSIMロック解除が必要になるケースがある。
2021年10月以降に発売された機種は、各携帯会社側でSIMフリー端末として販売されている。
2021年10月以前に発売されている機種は、各携帯会社でのSIMロック解除が必要。
SIMロック解除とは
機種を販売した携帯電話会社のみでしか利用できないように機種へロックがかけられている。
そのロックを解除することをSIMロック解除と呼ぶ。
SIMロック解除の手続きは、
・マイページからだと無料で行なえる
・店頭だと3,300円かかる。
機種を持ち込む場合の注意点
・転入先の携帯電話会社では保証されない
・動作確認一覧に載っていても自己責任
■5つの理由を解説
①必要書類・クレジットカードを持っていない
必要書類は、ルールに載っている状態で準備する必要があります。
先ほども記載した通り、現住所ではない、などの状況だと必要書類としてみなしません。
その他、有効期限も守りましょう。
携帯会社によっては、クレジットカードがないとスマホ購入や契約ができないこともあるため、あらかじめ携帯会社のホームページを確認を行いましょう。
②MNP予約番号がない
電話番号をそのままで乗り換えをしたい場合は、予約番号が必要です。
先ほど、予約番号の取得方法は記載しましたので、そちらを参考にしてください。
③携帯契約名義が本人ではない
携帯会社へ契約する際には、契約名義が重要です。
契約名義に対して、必要書類が異なりますので、注意が必要です。
契約する際に支払者が相違している場合も支払者の本人確認書類は必要となります。
④ご購入機種の在庫がない
ご購入したい在庫はあらかじめ確認しましょう。
確認先は、各社のホームページか店頭に電話するかです。
在庫がない場合、当日契約は不可となり、後日もしくは別途ご自身で機種を購入し準備する必要があります。
⑤審査基準を満たしていない
審査基準に関しては、各携帯会社側ではお答えできないのもあるため、審査が通らなかった場合は、ご自身のこれまでの行動を思い返しましょう。
審査基準に満たない場合の例
・家賃や車のローンなどの支払い遅延
・以前利用していた際の携帯会社への料金支払い遅延もしくは滞納
・短期間での携帯会社を解約している
■各種手数料について
解約手数料:0円 or 1,100円
転出手数料:0円 or 3,300円
契約事務手数料:0円 or 3,300円
*各社のオプションの手数料などは、契約の際の条件によっても変動します。
アフターサービス手数料:各社で違いますが、有料になる場合がほとんどです。
*アフターサービス:データ移行、スマホ操作案内など
解約手数料とは
携帯電話会社を解約する際にかかる解約手数料のこと。
解約金とも呼んでいて、携帯電話会社との契約条件によっては費用がかかってしまう。
2022年4月以降は、各携帯会社での解約金はかかっても最大1,100円となっており、解約金が0円というのが主流となっている。
転出手数料とは
携帯電話会社を出る際にかかる手数料のこと。
以前は、3,300円かかるのが通常ではあったが、解約手数料と同様で、総務省からの指示で、費用が0円となっているのが主流となる。
契約事務手数料とは
携帯電話会社で契約する際の登録事務手数料のこと。
最近では、WEB契約する場合は0円となっており、店頭よりもWEB契約を推奨し始めている。
■まとめ
いかがでしたでしょうか。
最近では、総務省である国の指示により、携帯会社の料金プランや各種手数料も安くなったりしています。
特に、解約手数料は、各社かかっても1,100円となっていて携帯会社を変えやすい状況です。
そのため、手数料がかからなくなることで悪用する人が増えていくことも懸念点ではあります。
ただ、それでもみなさんが安く使えることは良いことですので、携帯会社の料金を見直す際の手続き方法に困った際は、こちらの記事を見返してもらえると良いと思います。
読んで頂きありがとうございます。
今後もお役に立てる情報を発信していきますので、よろしくお願いします。